小児への非定型抗精神病薬投与に対する批判


小児の、特にADHDに対する非定型抗精神病薬の投与に対して、アメリカで批判の声が大きくなってきているようです。

Use of Antipsychotics in Children Is Criticized (The New York Times 英語)
US panel urges study of antipsychotics in children (Reuters 英語)

SpitzibaraさんがNYTの記事を日本語で紹介してくださっています。
子どもへの抗精神病薬でFDAと専門家委員会が責任なすりあい (Ashley事件から生命倫理を考える)

この記事をどのように読むのか、たいへん難しいところだと思います。

ADHD、というよりも反抗挑戦性障害や素行障害（行為障害）を含んだ破壊的行動障害への非定型抗精神病薬投与については、その有効性についてはある程度示されているものの、副作用の問題などを含めて、総合的な評価は未だ定まっていないのが現状です。最近のレビューでも、両価的な評価がなされています。
参考: Findling RL. Atypical antipsychotic treatment of disruptive behavior disorders in children and adolescents. J Clin Psychiatry. 2008;69 Suppl 4:9-14. (PubMed )

アメリカの状況はわかりませんが、いくらなんでもシンプルなADHDに対して抗精神病薬の投与がそれほど頻繁に行われているとは想像しにくく、破壊的行動障害を伴った事例への投与が中心であると推測されます。そのようなケースについては、貧困や家庭、地域のサポート資源の問題が背景にあることも多く、十分な心理社会的介入の実施は困難であることも少なくはないのでしょう。とはいえ医療保険も買えないほどの経済水準の家庭には、薬物療法の選択肢はないのでしょうけれど。

Spitzibaraさんが、“なんでもかんでも薬でお手軽解決”と書かれているのは、言い得て妙であると思うのですが、この「お手軽」さの中には低コストという意味も実は含まれているのかもしれません。非定型抗精神病薬は確かに高価ですが、アメリカに蔓延する貧困や中流層の崩壊に本気で対処することに比べれば、遙かに安上がりでしょうから。

もう一方で、こうした抗精神病薬投与への逆風の背景には、医療保険の支払額を少しでも減らしたいという、保険会社の思惑があるのではないかとも想像されます。薬を売りたい製薬会社と保険金を支払いたくない保険会社、どっちもどっちという気もするのですが、アメリカの極端に高額な国民医療費を考えると、しばらくは支払い抑制の方向に進むのかも知れません。このあたりを考えているとどちらにしても陰謀論くさくなってイヤなのですが…。

経済的な面を含む子どもの生育環境の改善によって、自然に治療の選択肢が変化し、薬物の投与が減少するというシナリオがもし実現すれば、それが最も望ましいのかもしれませんが、人間が人間であるあいだは、それには気の遠くなるほどの時間がかかりそうです。そのようなユートピアができあがる前に、薬を使うというある意味で安上がりなサポートすら奪われることが、本当にベストなのか、悩ましいところです。

まあそれほどややこしく考えず、ちゃんと治験をして適応を取得しろ、というだけの話なのかもしれませんが。

Posted: 土 - 11月 22, 2008 at 03:09 午後       |

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